マイホームを買ったものの、すぐに売却をするケースは案外少なくありません。
どのような理由で、買ったばかりの家を売ることになったのか、気になる方も多いでしょう。
今回は、買ったばかりの家を売る理由にはどのようなものがあるか、損をするケースや、損にならないケースをご紹介します。
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買ったばかりの家を売る理由とは？
買ったばかりの家を売ることになった理由の一つが、近隣とのトラブルです。
近隣トラブルは住んでみないとわからないため、購入後トラブルが発生すると、売却して転居するしかありません。
よくある近隣トラブルとして騒音トラブルや、近隣住人とのトラブル、子ども同士のトラブルなどがあり、一度こじれると住み続けるのが難しくなってしまうケースもあります。
また、住宅ローンが返済できなくなったのを理由に、家を売るケースも少なくありません。
購入後すぐに失業した、健康面でトラブルがあったなどの理由で、住宅ローンの支払いが難しくなると、買ったばかりの家を売る選択をする場合もあるでしょう。
ほかにも、転勤や離婚、親の介護などの生活環境の変化によって、売却するケースもあります。
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買ったばかりの家を売ると損をする？
たとえ買ったばかりの家でも、一日でも人が住むと中古物件と同じ扱いになってしまうため、新築と同じ価格では売れず損をすることになります。
日本では、中古よりも新築が人気が高いため、新築の家には「新築プレミアム」の価値が価格に上乗せされて販売されているからです。
また、家を所有してから5年以内に家を売ると、税金が高くなるため損をすることになります。
家を売却して利益が発生すると、所得税と住民税を支払う義務があり、これらは譲渡所得税と呼ばれますが、譲渡所得税は5年以下だと税率が高くなるからです。
家の所有期間が5年以下なら「短期譲渡所得」となり、所得税が30.63％に住民税が9％、5年以上なら「長期譲渡所得」となり所得税が15.315％に住民税が5％と安くなります。
くわえて、家を売る理由が治安の問題や建物の不具合などネガティブなものだと、家が高く売れず損をするケースが多いです。
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買ったばかりの家を売るのに損にならないケース
買ったばかりの家を売るとしても、再開発されたエリアに建っている物件なら、価値が高くなり損にならない可能性があります。
現在は再開発されていなくても、今後再開発の予定がある、近くに大型ショッピングセンターが建設されるなどの計画があれば、高い価格での売却が期待できるかもしれません。
また、周辺地域がメディアで話題になる、住みやすい街と評判になるなどプラスの要素があると、高めの価格設定が可能になり損にならないで売却しやすくなります。
ほかにも、もともと生活に便利な立地にある物件なら、買ったばかりの家でも損をしないで売れるケースもあります。
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まとめ
買ったばかりの家を売る理由には、近隣トラブルや生活環境の変化などがあります。
買ったばかりの家でも、一日でも住めば中古物件となってしまい、売ると損をするケースが多いです。
しかし、再開発エリアにある、生活に便利な立地にある物件なら、損にならない可能性があります。
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