マンションを購入するにあたり、新築・中古のどちらにしたほうが良いのかで迷う方は多いのではないでしょうか。
新築・中古マンションは購入時・購入後にかかる費用が異なるので、検討材料のひとつとして事前に確認しておくと良いです。
今回は、新築・中古マンションの購入時・購入後にかかる費用、住宅ローン控除の違いについて解説します。
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新築・中古マンションの購入時にかかる費用の違い
新築・中古マンションの購入時には、物件代以外にもさまざまな諸費用を負担する必要があります。
そのなかでももっとも大きな違いは、仲介手数料の有無です。
中古マンションの購入時には不動産会社に「物件価格×3％＋6万円＋消費税」の仲介手数料を支払わなければなりませんが、新築マンションの購入時にはかかりません。
一方、新築マンションの購入時にのみかかる費用には、修繕積立基金があります。
そのほか、印紙税、不動産取得税、登録免許税などの登記費用、住宅ローンを借りる際の融資手数料・保証料などは新築・中古マンション両方の購入時にかかります。
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新築・中古マンションの購入後にかかる費用の違い
新築・中古マンション両方の購入後にかかる費用のひとつは、固定資産税です。
ただし、新築マンションには優遇措置が適用され、120㎡までの部分の固定資産税が半額になります。
また水道光熱費も新築・中古マンションのどちらにもかかりますが、省エネ性能の高い最新の設備が揃えられている新築マンションのほうが月々の支払いを抑えられます。
中古マンション購入後の費用として押さえておかなければならないのは、修繕費用です。
中古マンションに住むにあたり、クロスの張り替えや設備の交換などのリフォーム費用がかかるケースは少なくありません。
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新築・中古マンションの住宅ローン控除の差
住宅ローンを組んで新築・中古マンションを購入すると、住宅ローン控除を利用できます。
住宅ローン控除の正式名所は「住宅借り入れ金等特別控除」といい、年末時点における住宅ローン残高の0.7%を新築は最長13年、中古は10年にわたって所得税から控除できる制度です。
ただし、新築と中古マンションとでは適用条件が異なる点に注意しましょう。
新築マンションには借り入れ期間が10年以上、年間合計所得が2,000万円以下、床面積が50㎡以上などの条件があります。
中古マンションでは新築マンションの適用条件にくわえ、現行の耐震基準に適合している必要があります。
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まとめ
新築と中古マンションとでは、購入時や購入後にかかる費用が大きく異なります。
住宅ローン控除を受けられる期間や適用条件も異なるため、新築・中古マンションの購入時には両者のメリット・デメリットを踏まえたうえで慎重に検討しましょう。
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