マイホームを購入するとなったら大きくて立派な家を建てたいと考えている方も多いのではないでしょうか？
家を建てる場合、建ぺい率と容積率に基づき家の大きさが決められてしまうので、地域や土地面積を考えたうえで購入しなければ、後悔することになってしまいます。
この記事では、建ぺい率や容積率の違いや、建築制限について解説していくので、しっかり理解を深め理想のマイホーム作りにいかしてください。
間違いやすい建ぺい率と容積率について
この2つは、ほとんどの方が聞いたことのない言葉かもしれませんが、家を建てる際にはとても重要な数値になります。
それぞれ違いを解説していくのでしっかり理解してください。
建ぺい率
建ぺい率とは、敷地面積に対して建物が占める割合を表した数値のことをいいます。
わかりやすく説明すると、建物を上からみたときの面積を建築面積（建物の面積）として、それを敷地面積で割ったものが建ぺい率になります。
この数値を求める計算式は（建築面積÷敷地面積×100）と簡単なものなので自分で計算し求めることが可能です。
また、建築面積も簡単に求めることができ（敷地面積×建ぺい率）で建てられる家の面積を求めることができるので、事前に計算をしてシミュレーションをしておくと良いでしょう。
容積率
容積率とは、敷地面積に対する延べ床面積の割合を表した数値のことをいいます。
延べ床面積は建物の床面積をすべて足した数値なので、複数階の建物の場合は階数分の面積を合計して計算をおこないます。
容積率を求める計算式は、（延べ床面積÷敷地面積×100）となりこちらも簡単なので、自分で計算して求めることが可能です。
建ぺい率と容積率の建築制限
建ぺい率と容積率の上限は、用途地域によって変わってくるので覚えておきましょう。
用途地域とは、土地の用途が指定されておりさまざまな制限がある地域のことをいいます。
低層住宅地域や工業地域などそれぞれで制限が異なり、建物の種類も制限されてくるのでマイホームを建てる際は必ず建築制限について調べておきましょう。
また、建築制限には緩和規定というものもあり、建物の構造によっては制限が緩和されることがあるので、緩和規定についても事前に調べておくことをおすすめします。
まとめ
マイホーム購入時に注意すべき建ぺい率と容積率について解説しました。
制限などを知らずにマイホームを建てようとすると失敗してしまうので注意が必要です。
住宅の購入で後悔しないためにも、しっかりとしたリサーチをおこない理想のマイホームを建ててください。
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