パートナーと一緒に暮らしたい、今後パートナーとの結婚を考えているといったケースでは、賃貸物件での同棲が選択肢に挙がってきます。
しかし実際には、賃貸物件に入居する際にはさまざまな審査や手続きがハードルとなり、入居申請したからといってすぐに入居できるわけではありません。
そこで今回は、同棲を検討するカップルの方に向けて、賃貸物件で同棲するケースについてくわしくご紹介します。
意外と厳しい？賃貸物件で同棲する場合の入居審査
カップルで同棲をはじめるためには、「二人入居可」の物件を探す必要があります。
似た条件に「ルームシェア可」がありますが、これはカップルや親族同士に限らず、友人同士などより広い条件で入居が可能です。
カップルの二人入居は、一般的に単身入居やルームシェアよりも入居審査が厳しくなりやすいといわれています。
その理由としては、貸主側がより大きなリスクを想定するためです。
賃貸の契約者と同居者が法律上の夫婦関係でなく、友人同士や単なる恋人同士である場合、仲たがいや何らかの事情で片方だけが退去してしまい、家賃が回収できなくなってしまうケースが懸念されます。
また、入居審査が通りにくいからといって、無許可で同棲をはじめてしまうと、大きな問題につながります。
最悪の場合、退去を要求される可能性もあるため注意が必要です。
賃貸物件の同棲で審査に通りやすくなるポイントとは
同性カップルが賃貸物件の入居審査で落ちやすい理由は、貸主側の抱えるリスクの多さと、入居者間の関係の信頼性が夫婦関係に劣る点にあります。
そこで、次のようなポイントを押さえることで入居審査に通りやすくなります。
片方の収入で支払える家賃の賃貸物件を選ぶ
賃貸物件に住むうえで、家賃の目安は収入の3分の1程度が適当な値段であるといわれています。
二人入居の場合であっても、審査で確認されるのは世帯主の収入額です。
そのため、二人の総収入額よりも世帯主一人の収入額が高いほうが、信頼度が高いと判断されるでしょう。
家賃を滞納する可能性がより低い方法をとることで、審査に通りやすくなります。
同居者が連帯保証人になる
賃貸借契約を結ぶ際に立てる必要がある「連帯保証人」について、同棲相手を設定することで、貸主側の金銭面での不安を解消することにつながります。
同棲相手の親にも連帯保証人を頼む
若い年齢の方が同棲をはじめる場合には、成人している場合であっても、お互いの両親が承知しているのかどうかを気にする貸主や大家さんは少なくありません。
契約者の親と同棲相手の親、両者を連帯保証人に立てることで、貸主側を安心させることにつながるでしょう。
まとめ
今回は、同棲を検討するカップルの方に向けて、賃貸物件で同棲するケースについてくわしくご紹介しました。
カップル同士で同棲をはじめるときは、ハードルが高くなりがちですが、貸主や親族などを安心させる関係性であることを示すことが重要なポイントです。
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